Analytics Systems Laboratoriesでは、「そもそも何によって為替が動くのか」をテーマに研究観察を行い、FXSE分析を開発いたしました。ここでは、FXSEの分析理論と、FXSE独自の指数を活用する方法をご案内します。

1.分析理論(実需・投機の2要素で大半を表現できる理由)

為替値動きのほとんどを実需・投機の2大要素で理由付けできる点は「実需予測+投機実績合成指数/ASC」・「実需予測指数/COM」のチャートが為替レートと合致している状況から明らかです。では「そもそもなぜ、金利や介入・金融緩和など為替に直接影響を与える他の要素がある中、実需・投機の2要素で大半を表現できるのか」について解説いたします。

実需は金利や外債・外国株投資も間接的にカバー

実需のメインはモノやサービスの購入対価支払いによる為替取引ですが、市場金利や金利・金融政策も「実需によって経済が動いた結果に対するアクション」ですので、実需の派生と考える事ができます。保険・年金の外債・外国株投資の開始と終了についても、金利・経済の結果を見て動く事を考えるとやはり実需の派生であると言えます。
つまり、ほとんどの要素の根底に実需がある事から、実需データを元にした予測がカバーできる範囲が広くなっていると考えています。

投機は上下動で、為替介入も投機の一部として判断可能

投機は売り・買いの後に必ず買い戻し・売り戻しがあることから、為替相場には上下動となる影響を及ぼしていると考えています。「売り~買い戻し」・「買い~売り戻し」の期間が概ね2週間、長くて半年程度になっていますので、上下動の周期も2週間~6ヶ月になっていることが観察できます。
また、実需・投機以外の要素として「為替介入」がありますが、為替介入は「投機ポジションが大きく円売り・円買いどちらかに傾いた際、解消する方向に介入が入る」ケースが多い事から、投機の要素と一緒に判断することが妥当と考えています。

実需・投機以外に為替を動かす要素

実需・投機以外に為替を動かす要素としては、金融市場崩壊、莫大な保険金・再建費用を伴う大災害、為替ヘッジ追加を迫られるほどの為替変化、などが挙げられます。この様な事象が起きた時、実需・投機合成指数/ASCが為替推移と合致しない現象が出ますので、「実需・投機要因以外で為替が動いている」と推察する事が可能です。

実需予測指数はどのように計算しているか

FXSE実需予測指数の算出には、Analytics Systems Laboratoriesで開発した「実需予測エンジン」が用いられています。その構造を端的に述べますと、予測材料は国際収支の特定科目(過去数年分)で、予測エンジン自体は固定の数式です。予測エンジンの数式各項に材料の数値を入力すると、予測値が算出されます。

開発には、研究所の持つ能力(流体力学・高度コンピュータ計算・金融知見・実需企業での実務)が最大限に活用されました。開発の詳しい経緯は、当ページ下の「【参考小話】 FXSEができるまで」をご覧ください。

2.実需予測指数だけでは予測できなかった局面

投機が概ね2週間~6ヶ月周期での往復動になっている関係上、実需予測指数だけを用いて予測した場合でも、6ヶ月後の上昇・下落予測成功率は「75.5%」と高い水準になっています(過去310ヶ月中、234ヶ月予測成功)。
しかしながら、投機の振れ幅が大きいタイミングに当たって実需より投機の影響が大きくなった局面や、実需・投機以外の要因による影響が大きくなった局面では、実需予測指数だけを頼りにすると予測が外れてしまうケースがありました。

ここでは、実需予測指数だけでは6ヶ月後を予測できなかった局面をご案内します。

金融崩壊・信用収縮 2008年11月~2009年3月(リーマン・ショック)
リーマン・ショックとして知られている金融崩壊・信用収縮時に、COM・ASC指数ともに合致しない局面がありました。
実需の支払先・請求先が破綻して本来の為替需要が消失した/投資商品の価値が消失した等の事由によります。計算式に金融市場崩壊の想定は含まれておりませんので、消失時にCOM・ASC指数ともに合致しない状況になりました。

市場消失の翌年 2009年9月~2010年2月(リーマン・ショック翌年)2021年7月~2022年2月(コロナショック翌年)
FXSE実需予測の予測式は、過去数年の推移を元に計算を行っております。計算式は市場消失の特性を踏まえた予測式になっておりませんので、消失の翌年はCOM・ASC指数ともに合致しない状況になりました。

保険金・再建資金手当 2011年6月~2012年1月(東日本大震災後)
東日本大震災の後、保険金支払いや再建用資金の手当てに、海外資産の緊急取り崩しが観測されました。
緊急清算はFXSEの予測式で考慮できない内容のため、上記期間はCOM・ASC指数ともに合致しない状況となりました。

デリバティブ消失等に伴う追加ヘッジ 2013年8月~9月、2015年2月~4月、2023年10月~2024年1月
FXSEの実需予測は投資や為替予約も加味されていますが、3年以上ぶり高安値や150円/100円などの大台突破による大規模なオプションノックアウト発生時の再手当て・追加のヘッジ設定は十分に加味できない事があります。そのため、上記期間はCOM・ASC指数ともに合致しない結果となりました。

米国量的緩和(QE,QE2)に伴う円高ヘッジ追加 2010年12月~2011年1月
米ドルは実質的な基軸通貨ではありますが、FRB金融政策の影響も大きく受けることになります。量的緩和が行われた場合、一部の資産運用筋は実際の経済状況によらずドル安の誘導効果があると考え(思惑)、ドル安に備えます。FXSEの予測式は経済状況をベースに計算しますので、思惑先行の事象を加味する事ができません。そのため、上記期間の予測はCOM・ASC指数ともに合致しない結果となりました。

ブレグジットからトランプ氏当選に至る、投機の反転急上昇、そして反動下落 2016年12月~2017年4月
英国のEU脱退が決定した時期、投機指数SPCは円高方向の最大値(2016年当時)でしたが、米国大統領選のトランプ氏当選直後から急反転し、円安方向の最大値(2016年当時)まで一直線に上昇しました。その結果、この時期の実需予測は「なだらかに下落して下げ止まり」という予測でしたが、実際の為替推移は投機に呑みこまれて「急上昇した後に反動下落」となり、実需だけでは予測が外れる結果となりました。
実需・投機の合成指数ASCの方は為替推移に合致していましたので、投機が実需を呑みこんだ実例になりました。

実需横ばいによる、投機主体の上下動 2007年、2013年12月~2014年4月、2017年
実需が横ばい予測の場合、為替を動かす主な要因は投機になります。そのため、上記期間は投機による相場となりました。投機が形造る値動きのセオリー通り「2ヶ月周期の上下動」でしたのでレートは戻って来ましたが、完全な横ばいとは言えない為、実需予測だけでは予測できなかったと言えます。実需・投機の合成指数ASCの方は為替推移に合致していました。

投機上下動が、短期的に実需と逆に (上記以外、実需予測による為替予測の外れは全てこの理由)
投機が形造る値動きは、概ね「2週間から2ヶ月周期の上下動」になります。そのため、上昇~天井~下落~底という波がありますので、実需と投機で打ち消し合ったり強め合ったりする状態が生まれ、実需で予測した円安・円高の各方向と合致しないタイミングが発生します。このようなタイミングに当たったときも、実需予測だけでは予測できなかったと言えます。
なおこの場合、実需・投機の合成指数ASCの方は為替推移に合致する結果となりました。

実需予測指数の外れを予測する方法

今までの予測が外れたケースを元に、以下の様に検討することで「実需予測だけでは予測が外れる局面」をある程度予測できる可能性があります。

【比較的簡単に判断可能な内容】

  • 金融市場崩壊:リーマン・ショッククラスの金融市場破綻・市場消失が発生したかどうか
    ⇒直後と、発生した翌年に実需予測指数が外れやすくなります
  • パンデミックショック:コロナショッククラスの市場消失が発生したかどうか
    ⇒発生した翌年に実需予測指数が外れやすくなります
  • 震災ショック:東日本大震災クラスの災害が起きたかどうか
    ⇒概ね発生2ヶ月後から6ヶ月程度、実需予測指数が外れやすくなります
  • 米国量的緩和:QE、QE2などの様に、量的緩和が行われる見込みはないか
    ⇒概ね実施2~3ヶ月程度、追加ヘッジ等が発生しやすくなります

【観察や経験が必要な内容】

  • 中長期最高値・最安値更新:過去5年の最高値・最安値を更新していないかどうか
    ⇒緊急追加ヘッジ・為替再予約発生を予見できます
  • 投機指数SPCの円高・円安ピークからの急反転:投機が円高・円安のピーク付近にいるならば、その反転はあるか
    ⇒円高、あるいは円安の期間が長くなっている場合、反転のタイミングを投機筋がうかがっているかもしれません
  • 投機指数SPC上下動のテンポ・周期:実需と逆になっているタイミングに当たっていないか
    ⇒投機指数の周期(上下動の間隔)を確認すると、実需との増幅・打ち消しを予測しやすくなります

3.FXSE指数の活用方法

ここでは、FXSEが提供する独自の指数について、その活用例をご案内します。

FX取引

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【参考小話】FXSEができるまで ~ 研究の歴史

Analytics Systems Laboratoriesにおける金融研究は2007年に始まり、18年の歳月が経過しました。
完成までの間、当研究所がどのように試行錯誤し、どのような考え・手順で作り上げたか、読み物形式でご案内いたします。